元テレビ局員が語る『テレビに未来はない』──SNSで広がる共感と批判

業界内部からの警告

2025 年 9 月下旬、TBS・テレ朝・NHK で勤務経験のある元テレビ局員が、X（旧 Twitter）にて「テレビに未来はない」と強い警告を発しました。彼は半年前に局を辞めた後もかつての仲間と交流を続けていますが、その誰もが「今のテレビに未来を感じない」と口を揃えると述べています。

特に問題視されたのは、優秀な若手や中堅が業界を去る現実です。その背景には、上層部が「視聴者」や「社会」ではなく「自分の立場」を守ることに固執している構造があると指摘しました。現場を支える人材を大切にせず、やる気のあるスタッフほど疲弊して離れていく。このままでは「制作力ゼロの管理職だけの会社になる」とまで語っています。

さらに「次の 10 年でテレビは本当に終わる」と強調し、経営陣に対して「目の前の部下と真剣に向き合え」と訴えましたが、最後には「会議室の椅子と社内政治を手放せないだろう」と皮肉を残しました。

SNS 上の批判と視聴者の声

この投稿を受け、SNS ではさまざまな批判や共感が寄せられました。
視聴者の声として多かったのは 番組の質の低下 です。あるユーザーは「同じ顔ぶれの俳優ばかりのドラマ、ひな壇芸人ばかりのバラエティ、ニュースは『それあなたの感想ですよね』のようなコメントばかり。YouTube の方が面白い」と語りました。

また「中韓を持ち上げる番組が目立ち、特に NHK が酷い」「スポンサーや社内政治に縛られて、番組がつまらなくなった」といった偏向報道批判も目立ちます。現場と上層部の乖離を問題視する意見や、「電波を出すのをやめてもいい」と過激な指摘もありました。

さらに「テレビは SNS を敵視しているが、実際には SNS の方が正常なマスメディアとして機能している」との投稿も見られ、テレビよりも SNS に信頼を置く層の存在が浮き彫りになっています。

https://x.com/tesaka1686393/status/1973184575636643947
https://x.com/ZPRovWJI6bhT8q1/status/1973184575636643947
https://x.com/ragna1992/status/1973184575636643947

若者のテレビ離れと代替メディア

高校生を含む若い世代では、日常的にテレビを視聴する人がほとんどいないとの証言も寄せられました。むしろ彼らは「昔のテレビ番組を YouTube で見る」傾向にあり、地上波ではなくアーカイブや切り抜きを消費しているのが実態です。

この背景には、コンプライアンス遵守に縛られた番組作りと、リスクを避ける傾向が影響しています。結果的に「刺激が少なく面白みに欠ける」という印象を与え、若年層の関心を奪うことに繋がっています。

一方で、元テレビディレクターを中心に新しいメディアを立ち上げようという声もあります。資金面では ZOZO 創業者の前沢友作氏など、投資家が支援できる可能性も指摘されており、旧来のテレビに代わる新しいメディア像が模索されつつあります。

https://x.com/swan73646492/status/1973184575636643947
https://x.com/animania_jp/status/1973184575636643947

テレビ再生の可能性と課題

「テレビは衰退する」という見方が大勢を占める中で、「フジテレビのように信頼を失った局こそが再生のモデルになれる」と期待する意見もありました。しかしその実現にはスポンサー依存からの脱却、制作現場の人材育成、SNS との協調など構造的課題を乗り越える必要があります。

スポンサー頼みの体制では、番組内容が偏向しやすく、現場の自由度が削がれてしまいます。さらに SNS によって誤報や不正確な報道が即座に指摘・拡散される時代において、従来の「一方的な発信」は通用しません。テレビが変革できるか否かは、スポンサー、経営陣、視聴者の三者が「信頼回復」のために歩み寄れるかどうかにかかっています。

https://x.com/20karimero/status/1973184575636643947
https://x.com/katoharuuuuun/status/1973184575636643947

まとめ

元テレビ局員の「未来はない」という発言は、業界内部の問題意識を端的に表すものであり、SNS での反響を通じて広く共有されました。番組の質低下、偏向報道、若者の離脱、スポンサー依存など、課題は複合的です。

一方で、SNS や YouTube といった新しいメディアは成長を続けており、テレビ局が変革できなければ存在意義を失うでしょう。しかし「再生の可能性」もゼロではなく、スポンサー依存からの脱却や若手の登用次第では、かつての影響力を取り戻す道も残されています。

テレビは「最後の 10 年」を迎えている ── 今回の議論は、オールドメディアの未来を考えるうえで象徴的な出来事となりました。